家族と共用のアドレスや、遊び用のフリーメールは、ビジネスでは使えません。
フリーメールとは、無料ですぐに取得できるアドレスのことです。
本名確認や住所確認も不要で、誰がどんな名前で取得することもできます。
運営するプロバイダーは、そのアドレスの持ち主を一切確認することなく、メールアドレスを発行するので、掲示板の投稿や懸賞の応募などには使えても、ビジネスでは使えません。
クライアントは仕事を発注し、大切な資料やデータを預けるわけですから、
発注先がどこの誰なのか、きちんとした身元のワーカーに発注しようと考えています。
特に、直接顔を合わせることの少ないSOHOに発注する場合は、相手を判断する材料が少ないため、きちんとしたビジネスマナーがあるか、住所や本名をあかしているか、
その他、メールのやりとりやホームページの情報などから、私たちが信頼できる相手かどうかを判断しようとします。
もしも家族と共有でアドレスを使っていた場合は、クライアントからSOHOワーカーへあてたメールを第三者が読んでいる可能性もあるわけですね。
フリーメールは取得時に本人確認がなされていないので、本当にそのメールが本人に届いているのか、ほかの人と共有のアドレスではないか、確証がありません。
大切な会社のデータが第三者に漏れてしまう恐れがあるので、
ビジネスではフリーメールは使えないのです。
応募アドレスがフリーメールだったというだけで
選外になったり、発注取り消しになることもありますので、必ず有料のアドレスをきちんと取得するようにしましょう。